【妊娠と仕事の両立】働くママが知っておきたい制度と心構え

妊娠中に仕事を続けるのは、体調面だけでなく、仕事・職場・家庭環境の面でも不安がつきもの。 でも、正しい情報と準備があれば、安心して働き続けることができます。

利用できる制度を知ろう

• 産前・産後休業：産前6週間、産後8週間は就業禁止（多胎妊娠は14週間）
• 育児休業：原則子どもが1歳になるまで取得可能、雇用保険から約2/3の支援金
• 母性健康管理措置：妊婦健診時間の確保、通勤緩和、業務軽減など
• 短時間勤務制度：就業時間を短縮できる制度、子どもが3歳未満で利用可能
• 看護休暇：小学校就学前の子どもの看護で年5日（2人以上の場合10日）取得可

職場の守られた権利と法的保護

妊娠や産休・育休の取得を理由に、解雇や不利益な扱いをするのは法律で禁止されています。

また、妊娠中の通院や保健指導の時間を確保することは、男女雇用機会均等法により事業者の義務とされています。

制度をスムーズに使うための心構え

• 妊娠発覚後、なるべく早めに上司に報告し、相談。
• 母性健康管理措置カードを活用し、医師の意見も併記。
• 制度利用後もスムーズに復帰できるよう、職場と継続的に話す。

体調不良への配慮・職場環境の工夫

つわりや疲れがひどい場合、通勤時間の短縮や席替え、重作業の免除などの配慮を受けられます。

厚生労働省の報告によれば、妊婦の約83％が体調不良を感じているという統計もあります。

法律で守られている安心ポイント

• 解雇禁止：妊娠や産育休中、及び産休後30日間は禁止されています。
• 均等機会法：上司に伝える時点で差別的扱いを受けてはいけません。
• 育児・介護休業法：育休取得の申請や復帰後の勤務時間調整も認められています。

実際に働く妊婦さんの声

「時短勤務で体を大切にしながらも、職場の信頼を保てた」 「通院のために上司に伝えたら、快く調整してもらい安心して続けられた」

ただし、制度を使うことで“職場の雰囲気が悪くなる”ケースもあり、妊娠ハラスメント（マタハラ）が問題になることもあります。

マタハラへの対処法

• 信頼できる同僚や上司に事前に相談
• 労働基準監督署や総合労働相談コーナーに相談
• 必要なら労働審判・裁判も検討

仕事と妊娠を両立させるための心構え

• 無理せず、体調を最優先に。
• 周囲に感謝を伝え、関係性を大切に。
• パートナー・家族と連携し、負担を分担。
• 職場と定期的にコミュニケーションをとる。

復帰後に使える制度

• 短時間勤務制度：まずは6時間などから復帰可能
• テレワークやフレックス：在宅勤務で負担軽減が可能
• 看護休暇：子どもの急な病気にも柔軟に対応できる
• 有給休暇：半年勤務で最低10日支給、体調不良時に活用

まとめ：安心して働き続けるために

妊娠中でも仕事は可能です。法律や制度を理解し、職場と協力し、安全な環境を整えれば、安心して出産まで働くことができます。

ママが笑顔で働ければ、赤ちゃんにも良い影響に。自分の体調を最優先に、無理のない働き方を選んでください。

関連リンク：妊娠・出産・育児シリーズ

• 赤ちゃん0ヶ月の成長記録
• 妊婦さんの体調管理ガイド
• 産休・育休のとり方完全ガイド

ゆたぽん

妊娠・出産・育児体験ママ

私自身が第一子を授かるまでに妊活に悩み、不安な妊娠初期を乗り越えて、現在は3児の育児に奮闘中です。この経験をもとに、妊娠・出産・育児に関する情報をできるだけわかりやすくを心掛けて発信しています。

妊娠で悩んでいる方、計画している方、頑張っている方が「安心した」「少し前向きになれた」と思っていただけるようなサイトを目指しています。